IR支援会社トップが語るこれからの統合報告の行方

日本において、統合報告書は2023年に1,000を超える組織が発行するまでに至り、2024年もさらに増加する見通しです。
その裾野は幅広く、グローバル企業から上場間もない企業、非上場企業、大学など、多岐にわたります。

日本は、世界で最も統合報告書に向き合う国の一つです。
統合報告書の発行が自社のレピュテーション改善に寄与するとの考えも出てきています。広く普及した統合報告書を、企業価値向上に真に役立てるべく、統合報告書のこれからの在り方について、競合の枠を越え、業界トップ3社が提言します。
　
①その企業らしさがあり、読みたくなる統合報告書とは？
②企業価値向上に向け、統合報告書で描くストーリーとは？
③ステークホルダーを巻き込む、統合報告書の活用方法とは？